電気自動車(EV)用の電池として本命視されている全固体電池。日本ではトヨタ自動車<7203>が2020年代前半の実用化を目指し、独フォルクスワーゲン(VW)は電池ベンチャーの米クアンタムスケープと共同開発中で2024年をめどに量産に入る予定だ。「全固体電池の時代」は、本当に訪れるのか?
この両社以外にも日産自動車<7201>が2020年代後半、独BMWが2030年までに全固体電池車の実用化を計画するなど、参入メーカーは目白押しだ...
帝国データバンクが2021年度の賃金動向に関する企業の意識について調査したところ、ベースアップやボーナスで賃金を引き上げる(定期昇給は含まない)見込みの企業が7年ぶりの低水準となった。
ゼンショーホールディングス、吉野家ホールディングス、松屋フーズホールディングスの牛丼チェーン店大手3社の2021年の第3四半期決算が出そろい、第4四半期の業績に明暗がくっきりと現れることが分かった。
スポーツクラブ業界で2月に入り、M&Aが立て続けに起きた。買収を仕掛けたのはルネサンスとゴールドジム。新型コロナの逆風下、業界各社はそろって大苦境に陥る中、両社の買収にはどんな狙いがあるのだろうか。
帝国データバンクが外食事業を展開している上場企業で、月次売上高を公表している 65 社の全店売上高を集計したところ、65社中90%近い57社が前年同月実績を下回った。
新型コロナウイルスは小売業を直撃した。臨時休業・営業時間短縮、消費者の外出自粛などが響き、売り上げを大幅に落とす企業が続出した。そうした中、日本の小売業として歴代トップの超大型M&Aが飛び出した。
2020年の製造業のM&Aは12月23日時点で前年よりも44件少ない172件と、2年ぶりに減少した。新型コロナウイルス感染症拡大に伴う景気減速と先行き不透明感により、M&Aを手控えたとみられる。