「M&A Online 利用規約」は2026年4月1日付で改定いたしました。 改定内容は「こちら」をご確認ください。 また、同日付で「M&A Online プライバシーポリシー」をストライクグループのプライバシーポリシーに統合いたしました。
トップ > ライター一覧 > M&A Online
M&A Online

M&A Online

M&Aをもっと身近に。

これが、M&A(企業の合併・買収)とM&Aにまつわる身近な情報をM&Aの専門家だけでなく、広く一般の方々にも提供するメディア、M&A Onlineのメッセージです。私たちに大切なことは、M&Aに対する正しい知識と判断基準を持つことだと考えています。M&A Onlineは、広くM&Aの情報を収集・発信しながら、日本の産業がM&Aによって力強さを増していく姿を、読者の皆様と一緒にしっかりと見届けていきたいと考えています。

最新の記事

カー用品の「オートバックス」「イエローハット」ともに業績上振れか

カー用品の「オートバックス」「イエローハット」ともに業績上振れか

カー用品チェーン大手のオートバックスセブンとイエローハットの2023年3月期の業績が当初予想よりも上振れしそうだ。カー用品事業はコロナ禍前の状況に取り戻しつつある。

記事を読む
「CAPM」って何の略?【M&A用語クイズ】

「CAPM」って何の略?【M&A用語クイズ】

CAPMとはCapital Asset Pricing Modelの略で、キャップエムと読みます。日本語では資本資産評価モデルといい、株主資本コスト(株式を発行して調達する資金にかかるコスト)を算出するための一つの理論です。

記事を読む
1000億円超の大型M&A、2023年はいまだにゼロの“怪”

1000億円超の大型M&A、2023年はいまだにゼロの“怪”

取引金額が1000億円を超える大型M&Aは今年、いつ飛び出すのか? 2023年も第1四半期(1~3月)の最終盤を迎えたが、いまだに1000億円を上回るM&Aはゼロ。第1四半期としてこのままゼロに終われば、リーマンショック(2008年)後の過去15年間で初めてとなる。

記事を読む
米共和党、トランプ前大統領逮捕で懸念される「最悪の事態」

米共和党、トランプ前大統領逮捕で懸念される「最悪の事態」

トランプ前米大統領が自身のソーシャルメディア「トゥルース・ソーシャル」で、近く逮捕される見込みだと書き込んだ。トランプ氏は支持者に「抗議しろ。国家を取り戻せ」と呼びかけ、暴動も懸念されている。だが共和党にはそれより深刻な懸念が浮上しそうだ。

記事を読む
「大御所の後継者問題」|編集部おすすめの1冊

「大御所の後継者問題」|編集部おすすめの1冊

M&A Online編集部が「おすすめの1冊」として取り上げるのは「大御所の後継者問題」(加来耕三著)。戦国時代の家督の相続は現代の企業経営なら事業承継にあたる。戦国武将におけるさまざまな家督相続を取り上げ、その功罪に迫る。

記事を読む
(聞く)1週間のM&Aニュースまとめ 2023年3月13日〜3月17日

(聞く)1週間のM&Aニュースまとめ 2023年3月13日〜3月17日

3月13日から3月17日までのM&Aニュースをまとめました。 【詳細はこちら】https://maonline.jp/news/summary20230318

記事を読む
「くら寿司」の黒字転換に黄信号「スシロー」も国内は苦戦

「くら寿司」の黒字転換に黄信号「スシロー」も国内は苦戦

2023年10月期に3期ぶりに本業の儲けを示す営業利益で黒字転換を目指している回転ずしチェーンくら寿司の目論見に黄信号が灯り始めた。

記事を読む
赤字が続く「HIS」黒字転換を見込む「JTB」両社の差とは

赤字が続く「HIS」黒字転換を見込む「JTB」両社の差とは

HISの業績が振るわず、2023年10月期第1四半期決算は営業損益が34億3900万円の赤字となった。JTBは2023年3月期の営業利益を63億円と見込んでおり、3期ぶりに黒字化する。両社にはどのような差があるのか。

記事を読む
大学発ベンチャーの「起源」(77) エクサウィザーズ

大学発ベンチャーの「起源」(77) エクサウィザーズ

エクサウィザーズは、静岡大学発のAI(人工知能)ベンチャー。「AIを用いた社会課題解決を通じて、幸せな社会を実現する」ことを目指し、2016年2月に元DeNA取締役会長の春田真氏を社長に迎えて前身となるエクサインテリジェンスとして創業した。

記事を読む
事業承継・引継ぎ補助金、承継前の取り組みも対象に

事業承継・引継ぎ補助金、承継前の取り組みも対象に

中小企業庁は3月20日から、2022年度第2次補正予算「事業承継・引継ぎ補助金」(5次公募)のうち「経営革新事業」「廃業・再チャレンジ事業」の申請を受け付ける。今回の公募から、同一法人内で承継予定の後継者候補による取り組みも補助対象となる。

記事を読む

アクセスランキング

【総合】よく読まれている記事ベスト5

ストライクのM&Aプラットフォーム 「SMART」
ストライクのM&Aプラットフォーム 「SMART」