日本企業がグローバル企業に脱皮してM&Aを成功させるには何が必要なのか。日系や外資系企業のM&Aに関わる組織・人事面の支援の分野で、十数年にわたる豊富な経験を有するマーサージャパン グローバルM&Aコンサルティング部門プリンシパル、鳥居弘也氏が語る、M&Aを成功に導く組織・人事の考え方を短期集中連載する。
タワーズワトソン(NASDAQ: TW)と三菱UFJ信託銀行株式会社では株式報酬導入状況における共同調査において、2014年7月~2015年6月末日までの1年間(以下「本年」という)に、ストックオプションや信託型株式報酬プランなどの株式報酬を付与した事実をプレスリリースにより発表した企業数の調査を実施しました。※この記事は2016年1月5日発行時のものです。
日 本企業によるM&Aの増加に伴い、デューデリジェンス(DD)の実施もすっかり一般的になった。DDを実施せずにM&Aに望む日本企業は まずない、といってよいだろう。一方で、組織・人事DDの重要性がまだ十分に認識されていないケースも、一部で見受けられる。本稿では、組織・人事DDの 重要性の再確認と、DDからサイニングまでの期間に実施する経営者リテンションのポイント整理についてグローバルM&Aコンサルティング シニア コンサルタント 木村 真子氏が語る。
2015年1~3月は約3兆9,000億円に達し、9年ぶりに四半期ベースの最高を更新した。今、日本企業による海外M&Aの第三次ブームが起きている。過去2回のブームの振り返りやディスカウント・キャッシュ・フロー、マルチプル、デューデリジェンス3つのキーワードとともに、戦略を抑えたうえでの買収時の買収価格の決め方、原則についてマーサージャパン グローバルM&Aコンサルティング プリンシパル 関根 賢二氏が語る。
日本企業が外国企業を買収するアウトバウンドの大型M&Aは活発になっている。だが、PMIがうまくいかず、思うようなリターンを上げられないケースも多い。マーサージャパン グローバルM&Aコンサルティング部門 プリンシパルで、この4月1日に部門代表に就任した島田圭子氏が語るM&Aを成功に導く人事施策のカギを短期集中連載する。 最終回は、後継育成計画について伺った。
為替レートが円安となると日本人にとってはお得感が薄れる。しかし訪日外国人にとっては逆だ。それは海外駐在員にも言える。しかし、実際のところはどうであろうか。購買力補償方式による海外駐在員処遇を取っている多くの会社が海外駐在員給与の支給方法として「スプリットペイ方式」を採用している。外貨は手元に残らないのだ。スプリットペイ方式とはどういうものか。
日本企業が外国企業を買収するアウトバウンドの大型M&Aは活発になっている。だが、PMIがうまくいかず、思うようなリターンを上げられないケースも多い。マーサージャパン グローバルM&Aコンサルティング部門 プリンシパルで、この4月1日に部門代表に就任した島田圭子氏が語るM&Aを成功に導く人事施策のカギを短期集中連載する。
2015年はIN-OUTと呼ばれる日本企業の海外企業買収案件が非常に活発で、グローバルという言葉が頻繁にメディアを賑わせた。ただ、グローバル人材の不足を嘆く声は多い。日本企業のグローバル化に必要な人材とは何か、どんなスキルが必要か、MERCER グローバルM&Aコンサルティング アソシエイト 横田 真育氏が語る。
2016年 4月13日厚生労働省の報告書が公表されました。会社分割や事業譲渡を伴う組織の変動の場面における労働者保護の政策に関する議論・検討の結果について具体的にご紹介します。