新型コロナウイルス感染対策の緊急事態宣言が6月20日に解除されたのに伴い、スポーツクラブ各社では全国に展開する店舗での通常営業の再開が大勢となっている。
そうした中、異なる対応を見せたのがセントラルスポーツとティップネスだ。まん延防止等重点措置に移行した7都道府県と重点措置を延長した3県で7月11日まで時短営業(いずれも最終チェックアウトは21時)を継続することを決めた。
東京、大阪、京都、兵庫の4都府県を対象に3度目の緊急事態宣言が発令されたのは4月末...
大衆薬メーカーがこのところ、企業買収で何かと話題を提供している。各社とも知名度抜群の商品ブランドを抱えるだけに、その去就について注目度も高い。
スポーツクラブ各社は休業要請の解除を受けて6月1日、東京都と大阪府の店舗の営業をほぼ1カ月ぶりに再開したが、時短営業か通常営業かで対応が分かれている。
帝国データバンクが2021年度の賃金動向に関する企業の意識について調査したところ、ベースアップやボーナスで賃金を引き上げる(定期昇給は含まない)見込みの企業が7年ぶりの低水準となった。
ゼンショーホールディングス、吉野家ホールディングス、松屋フーズホールディングスの牛丼チェーン店大手3社の2021年の第3四半期決算が出そろい、第4四半期の業績に明暗がくっきりと現れることが分かった。
スポーツクラブ業界で2月に入り、M&Aが立て続けに起きた。買収を仕掛けたのはルネサンスとゴールドジム。新型コロナの逆風下、業界各社はそろって大苦境に陥る中、両社の買収にはどんな狙いがあるのだろうか。
帝国データバンクが外食事業を展開している上場企業で、月次売上高を公表している 65 社の全店売上高を集計したところ、65社中90%近い57社が前年同月実績を下回った。
新型コロナウイルスは小売業を直撃した。臨時休業・営業時間短縮、消費者の外出自粛などが響き、売り上げを大幅に落とす企業が続出した。そうした中、日本の小売業として歴代トップの超大型M&Aが飛び出した。