【ベルーナ】カタログ通販大手、EC対応も買収で着々｜コロナ後の一手は？

総合通販大手のベルーナがM＆Aをコンスタントに積み上げている。目的は既存の事業の深化と拡張、そして新規領域の取り込みだ。カタログ通販に加え、ネットや店舗での販売を強化するとともに、再生可能エネルギー事業や海外進出を本格化しているが、推進役となっているのがM＆A。足元の業績はコロナ禍による巣ごもり需要の反動減で踊り場にあるが、アフターコロナの到来を受け、次の一手をどう打つのか。

印鑑販売から、衣料品の通販に転進

今春、侍ジャパンが野球世界一を決めるWBC（ワールド・ベースボール・クラシック）で3大会ぶりに優勝し、日本中が歓喜に沸いた。プロ野球の2023年ペナントレースも盛り上がり、白熱した戦いが繰り広げられているが、ベルーナも一役買っている。

西武ライオンズの本拠地（埼玉県所沢市）は「ベルーナドーム」。昨年3月に西武ドームから名称変更して2シーズン目に入った。ベルーナが施設命名権（ネーミングライツ）を取得したもので、契約期間は2027年2月末までの5年間。ベルーナはライオンズと同じく埼玉県に本社を構え、2015年からオフィシャルスポンサーとしてライオンズを応援してきた経緯がある。

ベルーナは1968（昭和43）年に、創業者の安野清・現社長が印鑑の訪問販売「友華堂」を立ち上げたことに始まる。1983年に衣料品の通信販売に乗り出した。同社の象徴でもある通販カタログ「ベルーナ」を創刊した1986年だ。

同社の通販事業の登録会員数は2200万人を超え、その約8割をミセス層（40代以上の女性）で占める。ミセス向けを中心に、アパレル・雑貨をはじめ、化粧品・健康食品、グルメ（総菜・海産物、日本酒、ワインなど）、ナース関連（看護師向けのウエア・シューズなど）まで取扱商品は多岐にわたる。通販事業は全売上高の7割を占める。

EC専業通販を矢継ぎ早に子会社化

通販事業ではM＆Aを通じて事業の間口や奥行きを広げてきた。手始めは2007年、看護師衣料・用品製造のナースリー（栃木県足利市）を子会社化し、ナース関連に進出。続いて13年に看護師通販のアンファミエ（大阪市）を子会社化した。15年には両社を合併し、ナースステージ（大阪市）を発足。現在、看護師通販市場で7割を超えるシェアを持つという。

2020年にはシンガポールで医療機関向け人材紹介・派遣を手がける現地企業JOBSTUDIOを子会社化した。看護師などメディカル人材の紹介事業を始めたナースステージとの連携などを進め、シンガポールを中心にアジア諸国でのサービス展開を見据える。

また、2014年にはベビー・ギフト通販のベストサンクス（大阪市）を子会社化している。

大黒柱のアパレル・雑貨部門では急成長するEC（電子商取引）への対応を重点的に進めてきた。2015年にキッチン用品、食器、雑貨などの丸長（静岡県三島市）、16年にアパレルのミン（愛知県刈谷市）、19年に輸入ブランド品のアイシーネット（東京都八王子市）、21年にレディースアパレルのセレクト（大阪市）を傘下に収めたが、いずれもネット専業の通販会社だ。