2017年M&Aの“アラカルト10選”!をお届け~編集部発
2017年M&Aの“アラカルト10選”! 編集部独自に話題、出来事をピックアップしました。
民間の調査会社によると正極材、負極材、セパレーター、電解液のリチウムイオン電池主要4部材の2016年の世界市場規模は1兆円ほどで、前年よりも4割ほど増えたとみられる。スマートホンやパソコンなどの携帯機器向けが先行していたが、車載用がこれら機器向けを上回ったという。規格が統一され電気自動車などの生産が拡大すれば、この傾向に一層拍車がかかることになる。すでにイギリスやフランスが将来、エンジン車の生産をやめ、すべて電気自動車に切り替える方針を打ち出しており、もはやエンジンからモーターへの流れを変えることはできない...
2017年M&Aの“アラカルト10選”! 編集部独自に話題、出来事をピックアップしました。
2017年の食品業界は大小合わせて20件強(発表ベース)のM&Aを数える。1年を振り返って、1000億円を超えるような大型案件はなかったものの、食品各社のM&Aへの意欲は旺盛といえる。
2017年のヘルスケア・医療分野での主なM&A は20に迫る件数となった。
無風で終わった2017年の半導体業界でのM&A。しかし、火種はくすぶっている。
2017年も企業の合併・買収(M&A)の嵐が吹き荒れた携帯電話業界。主要企業は皆「わが道を行く」ようで…。
総務省統計局の家計調査によれば、クリスマスイブに支出が多くなるものの一つが「玩具」。そこで今回は、玩具業界にスポットを当てつつ、2017年のクリスマスプレゼントの傾向と対策を考えてみた。
大手ビール4社がクリスマス向けの期間限定商品をそろって投入。果たして勝敗は?
日本政策金融公庫総合研究所が「FinTechが中小企業金融にもたらす影響」をテーマにした論文を発表
現在MVNOは消耗戦に突入していて、体力勝負なフェーズに入っているように見えます。今年だけでもNifmoやビッグローブ、今回のFREETELなどの有名どころが軒並み買収されました。
2020年の東京オリンピックに照準を合わせている業界は多い。今回は、熱い競争が繰り広げられているフィットネス業界のM&A事情を取り上げてみたい。
インターネット広告業界はM&Aや他社との提携が社運を左右する業界といえる。今回は主要4社であるサイバーエージェント、オプト、セプテーニ、アイレップのM&Aについて近況をまとめてみたい。
ニュースを見る際にニュースアプリ経由で見る人の数が、WEBブラウザ経由で見る人の数を上回っているそうだ。近年上場を果たしたグノシーとニューズピックスの両社業績とM&A動向を分析してみた。
東京商工リサーチの調査によると、2016年度に国内不動産を売却した東証1部、2部上場企業は77社で、2年ぶりに前年度を上回った。業種別では、卸売が10社で最も多かった。
伊豆諸島、小笠原諸島など東京都の島しょ部に本社を置く企業は520社。最近は豊かな観光資源が見直され、訪日外国人数も増えていることから起業のチャンスもあるようだ。