敵対的TOBに「異変」あり? 13年ぶりの高水準
敵対的TOB(株式公開買い付け)が今年、13年ぶりの高水準で推移中だ。1月からの累計は5件となり「ブルドックソース事件」が起きた2007年と並ぶ。「新型コロナ」下、TOB戦線に異変が起きているのか。
2020年、コロナ禍に見舞われた一年が、暮れようとしている。振り替えれば、M&A(企業買収)の分野においては、有事における買収防衛策の承認、敵対的TOBの頻発、等、興味深い出来事が多数起こった1年だったように思う。その一年の締めくくりに相応しいのが、ニトリホールディングス(以下、ニトリ)による島忠への株式公開買付(TOB)であろう。買付期間は、文字通り年末の12月28日までであるが、成立はほぼ確実である。既に、最初に買収に名乗りを上げたDCMホールディングス(以下DCM)は、12月12日に、TOBの不成立を発表し、買収合戦から撤退している...
敵対的TOB(株式公開買い付け)が今年、13年ぶりの高水準で推移中だ。1月からの累計は5件となり「ブルドックソース事件」が起きた2007年と並ぶ。「新型コロナ」下、TOB戦線に異変が起きているのか。
澤田ホールディングスの株式公開買付け(TOB)が異例の10回目の延長となったことで話題を呼んでいます。延長の狙いはどこにあるのでしょうか。
事業会社による積極的な事業拡張を目的としたTOBは低調となる可能性が高く、株価が6か月以上低迷しているような企業のMBO・バイアウトなどは活性化する可能性があると思われます
廣済堂に対するベインキャピタルと提携したマネジメント・バイアウト(MBO)にかかる株式公開買付(TOB)は、対抗的TOBが発表されたことにより、その成否が混沌としてきた。
事業会社による積極的な事業拡張を目的としたTOBは低調となる可能性が高いものの、グループ再編型のTOBは一定の取引量を維持するものと考えられます。引き続き、親子上場会社の子会社に注目です。
スポーツウエア大手のデサントと筆頭株主の伊藤忠商事との経営対立が後戻りできない状況となっている。伊藤忠は1月31日、事前通告なしで、デサントに対してTOBを開始した。