カセットテープのトップブランドだった「マクセル」。カセットテープは今も使われているが、最盛期に用いられた音楽録音用媒体としては次々に登場する新しいメディアに主役を奪われた。カセットテープの凋落後、マクセルは波乱万丈の歴史を刻むことになる。
常識を覆す新施設を備える「マツダスタジアム」。実はこの革新的な球場はM&Aの「遺産」である。今回は「買われた側」の物語だ。国内大企業が初めて海外企業の傘下に入り、日本を震撼(しんかん)させた米フォード・モーターによるマツダ支配を振り返る。
マツモトキヨシのM&Aは、出店競争・価額競争・異業種からの参入と、激化する業界の鎮静化・課題解決を図るため、地場の大手企業と手を組むことからはじまった。ドラッグストア業界でM&Aが加速する流れの中、業界のトップを走り続ける原動力となっている、M&A戦略の変化を見てみる。
マネーフォワードは個人・法人向けの金融系のウェブサービスを手がけている。個人向けの家計簿アプリで事業を立ち上げた同社だが、法人向けのSaaS型サービスプラットフォーム事業に参入。以来、高成長を続けている。その原動力となったのがM&Aである。
マネックスグループが仮想通貨事業に乗り出した。買収したコインチェックを通じて実現したもので、明るい未来を描く。だが、銀行やLINEやヤフーなどが仮想通貨事業への参入準備を進めており、競争が激化するのは必至。果たしてバラ色の事業となるのか。
国内水産大手のマルハニチロ。日本食ブームで海外の水産物市場が活況を呈しているのを受け、M&Aによるグローバル展開を進めてきた。2021年の買収を最後に鳴りを潜めていた同社が、満を持してM&Aに乗り出している。今後のM&A戦略はどうなるのか?
医療費削減の流れを受けて、厚生労働省が患者負担額を引き上げることになった医薬品がある。皮膚薬の「ヒルロイド」がそれ。この薬を製造・販売しているのがマルホ(大阪市)だ。1915年創業の「百年企業」だが巧みな業務提携とM&Aで成長を続けている。
自動車部品大手マレリホールディングスが、再び経営破綻した。2022年に東京地裁に民事再生法を申請して再建に取り組んだが、資金繰りの悪化や主要取引先の業績低迷が経営を圧迫し、2025年6月に米連邦破産法第11条の適用を申請した。今後の命運は?
ミアヘルサは2020年3月、ジャスダックに株式上場した。名前だけではどんな会社がにわかに分からないが、旧社名は日本生科学研究所。「日生薬局」ブランドで都内を中心に調剤薬局を展開する。その同社が上場後、早速、M&Aを繰り出した。
招待制SNSにも関わらず、わずか7カ月で登録者数100万人を超えたmixi。SNSのコンペティターに苦戦しながらも、「モンスターストライク」のメガヒットで財務状況は一変する。そして次なる一手は……。
マイナス金利の導入による収益環境の悪化、フィンテックの台頭、地域金融機関の再編など課題は山積みの金融機関。それはメガバンクにおいても今後の経営を楽観視できない状況である。みずほフィナンシャルグループの今後取るべき経営戦略について検証する。
ミライトHDはNTT向けを中心とする通信工事業界3強の一角を占める。コムシスHD、協和エクシオに続く3番手だが、M&Aに関しては互角だ。M&Aを積極活用し、新エネや電気・空調設備、アジア市場など新事業領域を拡大してきた。
まさに「怒涛のM&A」である。「MINKABU」や「株探」など投資家向けメディアの運営と金融機関相手の情報ソリューションの提供を手がけるミンカブ・ジ・インフォノイドが2023年3月期に入って5件ものM&Aを実施しているのだ。その狙いは何か?
データ分析や決済サービスを運営するメタップスが2015年の株式上場以降、M&Aを矢継ぎ早に重ねて事業を急拡大させている。2020年の目標売上高は1000億円。データを学習して意思決定を支援する「世界の頭脳」となることをめざす。
メルコホールディングスはパソコン周辺機器のトップブランド、「バッファロー」を中核会社にグループを形成する。パソコンからスマホ、タブレットに市場が大きくシフトする中、経営は曲がり角に立つ。4月には製麺大手、シマダヤを完全子会社化するのだが…。
110年間、ハトメやホックなどを手がけているモリトは、マリンレジャーやスノーボードなどスポーツ用品の輸入販売を手がけるマニューバーライン子会社化した。中期経営計画に盛り込んだM&A推進方針に沿ったもので、今後も同様の企業買収がありそうだ。
三井不動産は2031年3月期までにM&Aに4000億円以上を、スタートアップ出資に1000億円以上を投じる。すでにスタートアップへの出資は実現しており、M&Aについてはこれから本格化する見込みだ。
2002年に三井住友銀行が自らを子会社とする完全親会社として設立したのが三井住友フィナンシャルグループ。収益の持続的成長を実現されるためにメガバンクが行ってきたM&Aの戦略を、消費者金融の買収、信託銀行の買収、海外への投資の3面などから見てみる。
三井倉庫HDは2010年代前半にM&Aによる拡大路線を推し進めた。積極的なM&Aは業界3位が指定席だった同社をトップに押し上げる原動力になった。ただ、名実ともリーディングカンパニーとして地歩を確立するには財務体質の改善など課題が山積している。
三井松島ホールディングスのM&Aは特殊だ。本業とのかかわりなどではなく、「ニッチ、安定、わかりやすい」の三つを投資の指標とし、事業内容を絞らずに同社が面白いと判断した企業に幅広く投資しているのだ。
中国景気の減少に伴う資源安の影響などで、16年3月期に上場以来初の赤字転落となった三井物産。短期的なサイクルに左右されることなくポートフォリオのさらなる強化を図っている。同社が挙げる7つの攻め筋とともに、直近のM&Aの実績を見てみる。
三菱ケミカルHDのグループ企業である三菱化学、三菱樹脂、三菱レイヨンの3社が2017年4月に合併して、年商2兆円を超える化学メーカー・三菱ケミカルがに誕生した。合併によって今後どのような化学反応が起こるのか。新たな化合物に注目が集まる。
三菱倉庫は課題とする事業成長とROE(自己資本利益率)の向上に向け、投資のペースを従来の2倍超に引き上げる。今後6年間で5900億円を投じ、このうち1000億円以上をM&Aに充てる。
国内及び海外約90カ国に200以上の拠点を持ち、600社を超える連結対象会社を持つ日本最大の総合商社である三菱商事。総合商社の投資はこれまで、例えば「ラーメンからミサイルまで」を扱うなど広範囲にわたっていたが、現在では特定の事業への投資にしぼる傾向にある。変わりゆく三菱商事の投資スタンスを見てみる。
三菱自動車の業績がさえない。2020年3月期連結決算では3期ぶりに当期損益で257億円の赤字になった。実は三菱は買収をしかけたことがない。ただ、過去2度にわたって同業他社の傘下に入っている。しかも「外資」だ。外資支配で三菱は何を失ったのか?