2005年に三共と第一製薬が経営統合し誕生した第一三共は、売上規模約1兆円、現在国内第3位の製薬会社である。15年3月期で第10期を迎えた第一三共のこれまでのM&Aは、08年のランバクシーの買収に始まり、15年のランバクシーの売却に終わる苦難の道のりであった。それを細かく見ていく。
第一交通産業は創業当初たった5台の車両しか持たなかった中小のタクシー会社でした。M&Aを繰り返し、今では8000台超を保有するタクシー最大手に成長しました。バスや不動産事業にも進出。地域に欠かせない総合生活産業を目指します。
第一生命ホールディングスが海外事業を急拡大中だ。国内需要が縮小する中、成長シナリオとして描いたのがM&Aを軸とする海外戦略。米国やベトナム、豪州で有力生保を次々に傘下に収め、日本、北米、アジア・パシフィックの3極体制をいち早く構築した。
第一生命ホールディングスがM&Aに積極的だ。収益強化のために取り組んでいるのが、国内では伝統的な生命保険を中心とした保障領域に止まらず、「非生命保険」「生活の質(QOL)の領域」での商品・サービスの拡大。一方、生命保険事業の成長への活路は、アジアや米国などの海外市場に見出した。
豊田自動織機は、トヨタグループ創始者である豊田佐吉氏が自身で開発した自動織機の製造販売を目的として、1926年(大正15年)に設立された。いわばトヨタグループの源流をなす会社である。2016年で創業90年を迎えたが、果たして、日本を代表する大手企業の源流にある会社は、いかなる発想や手法でM&Aを推進してきたのか。
国内広告業界の首位を独走している電通は、広告コミュニケーション産業の世界ランキングにおいても5位に着けている。今でこそグローバルな地位と活発なクロスボーダーM&Aのイメージを持つ電通であるが、意外にも2010年頃までは国内での売上高が90%以上のドメスティックな企業であった。13年4月の英国イージス社の買収を転機に乗り出した、クロスボーダーM&Aの戦略を分析する。
高島屋が独自路線を強めている。大手の百貨店は2000年に入り経営統合によって4つの大きなグループにまとまった。高島屋は4グループと並ぶ存在として独立独歩の運営を続けている。
高松コンストラクショングループは関西発祥の中堅ゼネコン。2017年には協和銀行(現・りそな銀行)出身の吉武宣彦が社長に就任、翌年には中核企業の高松建設でオーナー一族の社長が就任するなど新体制づくりが進む。成長戦略の要は企業買収・合併(M&A)だ。
ホームセンター大手のDCMホールディングスは同業中堅の島忠をTOBで子会社化すると発表した。ホームセンター業界の大再編を加速するTOBだが、家具販売大手のニトリ。異業種間の「TOB戦争」にDCMは、どう立ち向かうのか?
「日本の至宝」と評されるコレクションを誇るDIC川村記念美術館が来年1月から休館する。同館を所有するDICの業績不振に伴い、売却を迫られているからだ。推定1400億円とも言われる収蔵美術品は同社のM&A戦略が生み出した莫大な利益で入手した。
2015年5月、日本から世界最大の工作機械メーカーの「DMG森精機」が誕生した。世界7カ国で14の開発・製造拠点を擁し、約1万2000人の従業員を雇用する巨大企業に飛躍する。中小企業から大企業まで全世界で約15万社のユーザーを抱える。その「原動力」はM&Aだった。
DMG森精機(東京都江東区)は企業買収や事業継承で技術とノウハウを取り込み、製品ラインアップに磨きをかけ、世界有数の工作機械メーカーだ。自動車や航空宇宙、医療という主力産業が激変する時代にあるなかで、M&Aによるシナジーでさらなる成長を目指す。
TAKISAWAは中堅工作機械メーカー。主力のNC(数値制御)旋盤に複合加工機などを手がける。主要用途は自動車部品加工で、全体の5割を超える。2022年に創業100周年を迎えた老舗企業だ。そこにニデックが買収の手を伸ばした。どう立ち向かう?
TBSホールディングスが「メディアグループ」から「コンテンツグループ」に変貌しつつある。テレビ・ラジオにとどまらず、映画、舞台、配信、文化、小売り、知育・教育などコンテンツ全般に事業領域を広げてきた。その原動力の一つが巧みなM&A戦略だ。
TISは国内第6位のシステムインテグレーター。キャッシュレス決済や電力のようなインフラから産業・公共を支えるサービスまで、幅広い分野の社会基盤をITで支えている。DXはじめ激変するITシステム需要に適応するため積極的なM&Aを展開している。
TOPPANホールディングスは凸版印刷の持ち株会社制への移行に伴い2023年10月に誕生し、間もなく1年半となる。印刷最大手として知られるが、事業範囲は印刷の枠を大きく超える。M&Aでは先に、同社として過去最大の買収を発表したばかりだ。
TSIホールディングスは中間価格帯が主力の大手アパレル企業だ。高級ファッションと「ユニクロ」はじめファストファッションによるアパレル市場の「二極分化」の影響を最も受けている業態。同社が低迷する市場で生き残るカギと位置づけているのがM&Aだ。