相次ぐ老舗名門酒蔵の倒産！「日本酒文化」を守る新手法とは

日本酒メーカー（酒蔵）の倒産が相次いでいる。しかも零細企業ではなく、長い歴史を持ち地元を代表する老舗酒蔵ばかりだ。日本食ブームと共に、海外でも高く評価されている日本酒。酒蔵ごとに製法や味が異なるだけに、その消滅は「酒造文化」の多様性を失うことを意味する。

相次ぐ老舗酒蔵の倒産

2023年だけでも6月に福岡県久留米市の酒造メーカー鷹正宗とグループ会社の叡醂酒造が福岡地裁に民事再生法の適用を申請、昨年から事業を停止していた竹下登元首相の生家事業でもある島根県雲南市の竹下本店も10月に松江地裁より特別清算開始命令を受けている。そして12月1日には、静岡県富士宮市の富士正酒造が静岡地裁に民事再生法の適用を申請した。

鷹正宗は天保年間（1830〜1844年）、竹下本店と富士正酒造は1866年（慶応2年）と、いずれも江戸時代の創業だ。歴史があるだけではない。鷹正宗は1988年に北九州コカ・コーラボトリング（現・コカ・コーラボトラーズジャパン）の出資を受けて1996年9月期に年商34億5400万円、竹下商店は竹下首相就任時に発売した「出雲誉」のヒットで1988年9月期には同約3億円、富士正酒造も芋焼酎や梅酒、発酵調味液などの醸造も手がけて2002年9月期には同約2億3000万円を計上するなど、老舗らしからぬ新機軸を打ち出して経営を維持してきた。

しかし、国内日本酒需要の落ち込みに加えて、2020年からの新型コロナウイルスのパンデミック（感染爆発）で飲食店向けの販売が激減したのが致命傷となり、相次いで力尽きた。救いは3社とも廃業ではなく、第三者の支援や事業承継で酒造が継続されることだ。