「有力企業との連携や、大規模なM&Aには機動的かつ柔軟に取り組んでいく」。新日鉄住金の進藤孝生社長は3月初め、中期経営計画発表の席上、事業投資の基本方針を意欲的に語った。2018年度から3カ年の事業投資の設定枠は6000億円。従来中計(2015~2017年度)では3000億円としていたが、実績値は2100億円程度にとどまったことから、枠をすべて使い切れば過去3年間の3倍近いハイレベルの投資となる...
住友ゴム工業にとって2018年、2019年は節目の年となる。「ダンロップブランドの盟主」を目指してきたこれまでとは違ったM&Aが実現しそうだ。